総務から社員へ出すお知らせは、内容を全部書けば伝わるとは限りません。

長いほど「自分に関係あるのか」「結局何をすればいいのか」が分からなくなります。

社内連絡では、社員が次に取る行動を一番先に分かる状態にすることが大切です。

最初に対象者を書く

全社員、一部部署、管理職など対象を明確にします。

件名だけで内容を判断できるようにする

「お知らせ」だけではなく、「PC更新に伴う再起動のお願い」「健康診断予約のお願い」など具体的にします。

本文の最初に「やること」を置く

申請、回答、提出、再起動など社員側の行動がある場合は先に書きます。

期限を目立たせる

本文の最後だけに期限を書くと読み飛ばされます。

件名・冒頭・箇条書きなどで確認しやすくします。

背景説明は必要な分だけ

制度変更の理由は重要ですが、社員が最初に知るべき行動を埋もれさせないようにします。

問い合わせ先を一つにする

誰へ聞けばよいか分からないと、総務メンバー全員へ個別連絡が来ます。

重要連絡は一回で終わらせない

期限前のリマインド、Teams、掲示など重要度に応じて複数の接点を使います。

全員へ送る前に対象を絞る

関係ない通知が多いと、本当に重要な総務連絡まで読まれなくなります。

長文は見出し・箇条書きを使う

「対象」「対応」「期限」「問い合わせ」のように分けるだけで読みやすくなります。

よくある質問は次回へ反映する

同じ問い合わせが何件も来たなら、案内文で不足していた情報です。

次回のテンプレートへ追加します。

社内連絡も業務マニュアル化できる

総務の業務マニュアルの作り方を使って、頻繁な案内をテンプレート化します。

実際の社内周知では「機能説明を全部書かない」ようにしています

最近、PDFソフトを無料版から有料版へ切り替えた際にも、全社員向けの案内文を作りました。

最初は追加された機能を多く載せようとしましたが、文字量が増えるほど読まれにくくなります。そこで、事務担当者が使いやすい機能へ絞り、代表的な5項目だけを案内する形にしました。

特に重要な注意点がある場合は、便利機能より先に書きます。たとえばPDFの墨消しでは、見た目だけ隠して送るのではなく、送付用の新しいPDFとして確定させる必要がある、という運用上の注意を明記しました。

この経験から、社内周知では次の順番にすると伝わりやすいと感じています。

  1. 何が変わったか
  2. 社員が何をするか
  3. 特に注意すること
  4. よく使う機能・メリット
  5. 問い合わせ先

総務側が知っている情報を全部入れるのではなく、社員がその日から迷わず使える情報だけを残す方が、結果的に問い合わせも減らしやすくなります。

まとめ

社内お知らせでは、対象者・やること・期限・問い合わせ先を先に伝えます。

「全部説明する」より、「社員が迷わず次の行動を取れる」文章を目指してください。